非常に痛ましい事件となった
京都アニメーションの大火災、
犯人と思われる男は、動機を
「小説をパクったから」だと
述べています。
犯人がパクリとしている作品名は
何なのでしょうか？
また、今回の事件により、
京都アニメーション作品は
甚大な影響を受ける事となります。
放送中作品等で影響を受ける作品には
どういった物があるのでしょうか？
京都アニメーションのパクリ作品名の候補
京都アニメーション火災を引き起こした
犯人は小説を盗作された、つまり、
パクリをされた事で今回の犯行を
起こしたと言われています。
小説を盗作されたという内容から、
犯人がパクリとしている作品名は
以下の作品の内どれかだと
考えられます。
- 「中二病でも恋がしたい！」
- 「お屋敷とコッペリア」
- 「境界の彼方」
- 「ハイ☆スピード！」
- 「無彩限のファントム・ワールド」
- 「ロボット・ハート・アップデート」
- 「ヴァイオレット・エヴァ―ガーデン」
- 「まんざいせんか」
- 「ツルネ ―風舞高校弓道部―」
- 「この星空には君が足りない！」
- 「二十世紀電氣目録」
これらの作品は、
京都アニメーション大賞という
小説のコンテストの大賞作品です。
このコンテストの大賞作品は
必ず京都アニメーションで
アニメ化されると発表されており、
実際にアニメ化されている作品も
多数あります。
しかし、この作品の内どれかが
実際に犯人の小説のパクリを
した可能性は低いと言えます。
また、以下に挙げる放送中の作品も気になります。
- 「劇場版 Free!-Road to the World-夢」
- 「ヴァイオレット・エヴァーガーデン外伝―永遠と自動手記人形―」
- 「小林さんちのメイドラゴン 2期」
京都アニメーションのパクリ疑惑
京都アニメーションの火災を
起こした40代の男性は、
今回の犯行を起こした動機を
「小説をパクられたから」だと
述べています。
こういったアニメ関連でパクリだと
言われている時は、得てして、
パクリだと言っている側が難癖や
思い込みで発言しているのが常です。
では、男がパクリだと言っている
作品名は何なのかを探る為には、
京都アニメーション大賞と
呼ばれる小説コンテストにキーが
あると言えます。
また、
現在、京都アニメーション作品で
放送中のテレビアニメ作品、
他の劇場作品などに与える
影響は深刻だと言えます。
京都アニメーションも被害に遭っていた難癖パクリ認定！
アニメや漫画、ライトノベルなどの
作品では、ある程度の人気が出ると
出てくるのが難癖パクリ認定です。
これは、
「自分が元々考えていた。」
「自分がコンテストに出した作品が
落とされて別な作家に書かせた。」
という難癖だと言える認定です。
実際には、
「脳内の設定をパクられた。」
「大賞を貰った作品と
かなり些細な部分が被っているだけ」
という事でパクリ認定しているのが
殆どです。
京都アニメーションも例に漏れず、
この難癖パクリ認定を幾度となく
されてきました。
あまりにもこういった難癖が
多すぎるので無視するのが一番だと
ネット上などではされている為、
今回の犯人も同様に難癖で
犯行を起こした可能性は高いと
言えます。
京都アニメーション火災で今後影響を受ける放送中などの作品
京都アニメーションは、きめ細かな
アニメーション、美しい背景、
煌びやかで多彩なエフェクト等で
ファンを多く持つ制作会社でした。
しかし、
今回の火災で放送中、放送予定、
公開予定作品は甚大な影響を
受けると考えられます。
そういった作品が影響を
受けるのか見て行きましょう。
京都アニメーション火災で影響がある作品群、放送中の物も
京都アニメーション作品で影響を
受ける可能性がある作品は、
以下の一覧になっています。
「劇場版 Free!-Road to the World-夢」
（劇場公開作品）
→アニメ公式が公開中止を発表
「ヴァイオレット・エヴァーガーデン
外伝―永遠と自動手記人形―」
（劇場公開作品）
→公開延期、中止の可能性大
「小林さんちのメイドラゴン 2期」
（TVアニメ作品）
→放送延期、放送中止の可能性大
また、京都アニメーションは
自社の作品だけではなく、
他社のアニメーション制作作品も
制作協力をしている為に、
京都アニメーション制作作品では
無くとも、影響を受ける作品は
多くあると考えられます。
今回の火災はアニメ業界に深すぎる
傷を残したと言えます。
まとめ
今回の京都アニメーション火災は、
1人の男性のあまりにも勝手な行動で
起こされた事件だと言えます。
万が一、実際に盗作の可能性が
あったとしても、ガソリンを
制作会社にばら撒くのは、
常軌を逸しているとしか、
言いようがありません。
kurobe
＜参考サイト＞
京都アニメーション 公式サイト
京都新聞
日本経済新聞
